EVの開発トレンドと軽量化ニーズ

EVの開発トレンドと軽量化ニーズ

EV(電気自動車)の開発トレンドと、車体の軽量化について解説

EV普及の背景Electric Vehicle

世界中でEVの開発が急速に進められています。EV開発に対しては、従来の自動車メーカーだけではなく、スマートフォンメーカーや電気メーカーなどがEV開発への参入を表明するなど、開発競争が激化しています。

COP21でパリ協定が採択され、国連サミットでSDGsが採択された2015年以降、地球温暖化に関する世界各国の取り組みは強化されてきました。その中で、化石燃料由来の燃料を使用する自動車は地球温暖化の原因といわれる二酸化炭素を排出するため、厳しい規制の対象とされています。

EVは走行時に化石燃料を必要としないため、二酸化炭素を排出しません。世界中で進められる自動車に対する厳しい規制をクリアするためにEVの開発が進められています。

世界のEV市場の動向

世界のEV市場の動向

EV市場の動向は、国・地域によって大きく異なります。先進国、普及が進められている代表的な国について、その動向を紹介します。

中国

世界的なEV開発のリーダーである中国では、EVを含む新エネルギー車両の普及に向けて、購入時の補助金(2022年中に終了予定)と、ナンバープレート割り当ての優遇措置を行ってきました。
国家的な取り組みを背景に、中国では新興EVメーカーが台頭し、EVタクシーが街中で多く見られるなど、特に都市部では広くEVが普及しています。

欧州

欧州では、国ごとにEVに対する取り組みが異なります。
ドイツでは、EVに対してさまざまな補助金が充実しています。購入時の大規模な補助金に加え、住宅に充電インフラを設置する際の補助金などが挙げられます。
フランスでは、EV車両を購入する際に古い車両を下取りに出すと、補助金をもらえます。また、2040年にはガソリン車とディーゼル車の販売禁止を計画しています。

米国

米国では、2030年までに新車の50%以上をEVと燃料電池車にするように大統領令を発令し、これらの車両を購入する際には、高額な補助金を準備しています。
またEVの普及に対する考え方は州ごとに温度差があり、もっとも進んでいるカリフォルニア州は電動モデルの普及を目指し、独自の厳しい規制を制定しています。

EV普及を阻む航続可能距離

EV普及を阻む航続可能距離

EVの普及を阻む現実的な課題として、航続可能距離があります。
EV車両がガソリン車などと同程度の価格帯で購入できるようになり、充電インフラが十分に整備されたとしても、1回の充電あたりで走行できる航続可能距離が増加しなければ、広く普及することは難しいでしょう。

各社のフラッグシップモデルでは、ロングレンジモデルとして500km以上の航続が可能な車両が発売されています。しかし、一般的な普及モデルでは、400km弱の車両が多いのが現状です。
航続可能距離を解決するための取り組みとしては、EVに搭載される電池の開発と車体の軽量化という、2つの大きな開発テーマが存在します。

EVの航続距離を伸ばす「車体の軽量化」

EVの航続距離を伸ばすためには、電費(単位電力あたりの航続距離)を伸ばす必要があります。そこで、重要になってくるのがEV車両本体の軽量化です。

車体を軽量化することにより、車両走行時に必要なエネルギーを低減でき、同じ容量の電池を搭載していた場合に航続距離を伸ばすことが可能です。そこで、自動車メーカー、自動車部品サプライヤー各社は、自動車部品の軽量化に向けた検討を進めています。

具体的な取り組みとしては、部品の材料を鉄鋼などの重いものから、軽量化が期待できるアルミ合金や合成樹脂などに置き換える検討が行われています。しかし、耐熱性や強度などの問題から一筋縄ではいかず、強度と軽量化を実現できる新しい材料や工法の開発が検討されています。

EVの航続距離を伸ばす「車体の軽量化」

アルミ鍛造による自動車部品の「軽量化」はお任せください

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戸畑ターレット工作所では、従来のアルミ冷間鍛造にくらべ大幅な強度向上を実現する「高強度アルミ鍛造」技術を開発。鉄からの置き換えで1/3の軽量化が実現する新工法として、高い強度が求められる自動車ステアリング部品での採用がはじまっています。

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